今年創業50周年を迎えるスギ薬局グループは、顧客の健康を生涯にわたって支える「トータルヘルスケア」を基幹戦略に位置付けます。その戦略と親和性の高い「地域包括ヘルスケアシステム」の構築を提唱する董仙会理事長で全日本病院協会会長の神野正博先生が、スギホールディングスの杉浦伸哉副社長と、病院と薬局が核となった多職種協働の「地域見守り総力戦」や人口減社会で活路を開く戦略などをテーマに意見を交わされました。

情報共有し、生涯にわたり健康支援へ

神野 実は私が東京を拠点に活動するようになってから、都内で初めてお世話になった薬局がスギ薬局さんなんです。発熱と咳が止まらずクリニックを受診して処方箋をもらい、さてどこの薬局に行こうかと思っていたら、全日病が入るビルの真向かいにスギ薬局さんのお店があって、「こんなに近いんだからここにしよう」と。なので私の(医療健康)情報を御社はお持ちなのです(笑)。
杉浦 そうでしたか。ご利用いただきまして、ありがとうございます。
調剤併設型ドラッグの草分け
神野 御社は薬のほかに食料品や日用品も扱っていらっしゃって、私の都内暮らしの心強い味方です。スマホには(スギ薬局の)アプリも入れてありますし、割引クーポンも使わせていただいていますよ(笑)。
杉浦 ごひいきにしていただき、うれしい限りです。弊社は今年で創業50周年を迎えますが、創業時からのこだわりとして「調剤とドラッグを一緒にやりたい」という思いがあり、1976(昭和51)年、愛知県西尾市に調剤併設型ドラッグストアのパイオニアとして1号店をオープンしました。当時は「院内処方」が当たり前で、病院の外の薬局にわざわざ足を運んで薬をもらうスタイルを受け入れていただくまでには長い時間がかかりました。
神野 今ではそれこそ当たり前になりつつあるドラッグストアで処方箋を受け取り、ついでに買い物もするスタイルを、パイオニアとして進めたのがスギ薬局さんだったのですね。先見の明とご英断に敬意を表します。ところで、御社が取り組まれている「トータルヘルスケア」と私が提唱する「地域包括ヘルスケア」はともに、多職種連携のもとで予防から治療、介護、終末期まで、生涯にわたり地域の人たちの健康を支援するというのがコンセプトであり、高い親和性があります。
杉浦 おっしゃる通り、ドラッグ・調剤薬局の立場から、いかに地域の方々の健康を守れるかが、我々の戦略の根幹にあります。ただ、我々だけでできることには限界があります。病院やクリニック、介護施設まで含めたパートナーの方たちとどう組んでいくかが重要です。また、アプリを通じて、お得に買い物ができるだけでなく、購買履歴などを収集し、リアルとデジタルを融合しながら、お客様一人ひとりの状態に合わせて最適な商品やサービスを提供し、「One to One (一対一)」の健康支援・生活支援のプラットフォームの構築を進めております。さらに、行政機関とのつながりも強めつつ、「トータルヘルスケア戦略」を実現していきたいと考えています。
情報共有、マイナカードに期待
神野 「地域包括ヘルスケアシステム」は、医療機関だけではカバーできない部分、例えば高齢者宅の見守りや食事の宅配、日常生活のサポートなどを、ドラッグストアをはじめとする「生活支援企業」や行政との連携によって補い、「地域の見守り総力戦」を展開するのが基本概念です。私が昨年6月の全日病会長就任以来、提唱している「『病院』から『健院』への転換」に通じる考えでもあるのですが、それと合致した戦略を展開するスギ薬局さんは、「総力戦」の1つの核になり得る企業です。
杉浦 励みになるお言葉です。医療機関の持つ専門性と、生活に密着したドラッグストアの利便性が手を取り合うことで、病院に通う前段階の「健康づくり・予防」から、退院後の「生活支援・見守り」までをシームレスにつなぐことができると思っております。ただ現状では、我々はお客様の通院・入院歴などの情報は把握できておりません。散在する情報をつなげていくことが、生涯にわたりケアさせていただく上で不可欠です。
神野 逆に病院では、患者さんの日常生活に関する情報をつかめていません。医療データと医薬品・日用品などの買い物履歴やフィットネスの利用情報など、患者さんのさまざまなデータを1つにつなげるには、マイナンバーカードが文字通りの「切り札」になると思います。
杉浦 ご指摘の通り、マイナンバーカードの活用は非常に現実的です。弊社ではオンライン資格確認システムを導入し、患者様の必要情報を正確・迅速に確認させていただいておりますが、マイナンバーカードを基盤に、お客様のプライバシーとセキュリティーを厳格にお守りした上で、医療機関と我々が把握する情報、さらに他業種の健康関連情報を紐づけられれば、真の意味での健康管理や予防医療が可能になりますね。

地域包括ケアに「商助」の視点を ビジネス通じて地域を支える
神野 地域包括ケアを支えるシステムとして「自助」「互助」「共助」「公助」が挙げられますが、私はこれら4つに加え、ビジネス活動を通じて地域を助ける「商助」が不可欠だと考えます。例えばタクシーや宅配弁当業者、そしてドラッグストア。ビジネスの知見を持った民間企業がヘルスケア領域にどんどん参入して満足のいくサービスを提供し、利用者がお金を払っても良いと思える仕組みを整えることが、地域包括ケアの持続性を高めるうえで欠かせないと思うのです。
杉浦 全く同感です。我々企業も持続可能な事業が成り立つ形で、いかに地域の方たち、とりわけ生活に支援を必要とされている方たちが利用しやすいサービスをお届けするか、ということをもっと意識するべきだと思います。
神野 今のお話に関してお尋ねしますが、私の地元である能登など地方に行けば行くほど、人口構成が都市圏と大きく異なり、若者世代が減り、「超」がつくほどの高齢化社会になっています。要介護者も増える中で、移動が困難な方たちへのアプローチについては、どのようにお考えですか。
杉浦 お店に来られないお客様に対してはタブレットなどを用いた、簡単な操作で使えるEC(電子商取引)でのお買い物をお勧めしております。ただ、スマホなどのデバイスの扱いに慣れていらっしゃらない方も多く、そういった方たちへの利用環境をどう整備していくかという課題に対し、我々だけの力ではまだ十分な解決策を見出せていないのが実情です。
神野 高齢者の中にはスマホを持たない方も一定数いらっしゃいますしね。そうした実情も鑑みて、移動販売という方法もアリではないでしょうか。
杉浦 アリだと思います。弊社では既に愛知、埼玉、神奈川、群馬の4県の、高齢者が多く住んでいらっしゃる住宅地で移動販売サービスを実験的に実施しております。現行の地域はいずれも比較的都市部に近く、例えば能登のような、より買い物が困難な地域にも広げていくのが理想ではあるのですが、そこは採算性を検証しつつ、綿密に計画を立てて少しずつ進めているところです。
「DX」で顧客満足度アップ
杉浦 労働人口が減少に向かう時代、店舗と人員を増やしながら事業成長を目指すのは現実的ではありません。先ほども申し上げましたが、弊社の「トータルヘルスケア戦略」を支える柱の1つがDX(デジタルトランスフォーメーション)であり、その戦略の根幹は社員の時間当たりの生産性を最大化し、お客様と向き合う時間を豊かにすることです。例えば「スギ薬局アプリ」は、病気予防や健康維持に関する情報の配信、お客様情報の一元管理のほか、購買履歴を基に個々のお客様のニーズに応じたクーポンの配信などを行っています。また、「お薬手帳」の電子版である「スギスマホでお薬アプリ」では、薬剤師とチャットでご相談などのやり取りができます。これらのアプリを通じて、来店時だけでなく「いつでもどこでもスギ薬局とつながっている」とお客様に感じていただきたいと考えています。
生産性向上へ4つのイノベーション
神野 ECもそうですが、今後の医療や生活を支える上で、デジタルやAI(人工知能)などの最新テクノロジーの活用は避けて通れません。「2040年問題(※)」に向けて生産者人口の減少が加速する中で、私は日本の医療が「質」「アクセス」「コスト」の3つを全て満たすには、「デジタル」「AI」「フィジカル(ロボティクス)」「ネットワーク」の4つのイノベーションによる生産性向上がカギになると考えます。医療に限らず、ドラッグストアをはじめとする多くの企業にとっても、この4つがこれからのカギになると思うのですが。
人型ロボットが活躍する近未来の病院
神野 実は私が生産性向上のツールとして、最も関心を寄せるのが「ロボティクス」、とりわけ「ヒューマノイド(人型ロボット)」なんですよ。人と同じようにエレベーターも乗り降りできますし、多様な動作や受け答えもできます。ごく近い将来、人型ロボットが病院の受付や会計、さらには物や食事を運んだり、患者さんの歩行を補助したりする時代が確実にやってきます。
杉浦 大変興味深いお話です。ロボットに関しましては、弊社でも最新の自動薬剤ピッキング装置を導入するなどオートメーション化を進めております。調剤作業は人の手で行っていますが、これも完全自動化できる領域です。実際、卸業者さんの中には運搬作業含め、フルオートメーション化されているところもあります。
「競争」から「協働」へ

神野 話は変わりますが、コンビニも洋服を売り始めたり紙おむつを扱い始めたりして、コンビニ、ドラッグストア、スーパーの区別がだんだんなくなってきていますね。
杉浦 まさに境界線はなくなってきています。今までは価格競争の軸が中心でしたが、これからは「一緒にやっていく」という世界観が重要です。弊社もスーパーと一緒に出店し、弊社は調剤と美容・健康に特化し、食品や生活用品などはスーパーにお願いするという共存モデルを試行錯誤しながら進めています。
神野 スーパーとも「共闘」し、もはや完全な生活支援企業ですね。人間だれしも生老病死は避けられません。健康なうちから「老病死」を見据え、地域の人たちを支えていく仕組みを、薬局・ドラッグストア・病院が協働し、他職種とも連携しながら、持続可能な「商助」のビジネスモデルとして広げていきましょう。
杉浦 はい。神野先生をはじめとする医療のプロの皆様のご指導・ご協力をいただきながら、新しい地域包括の形を作っていければと思います。本日は貴重なお話を聞かせていただき、ありがとうございました。
【注釈】
※【2040年問題】1970年代前半生まれの「団塊ジュニア世代」が65歳以上となり、日本の高齢者人口がピークを迎えることで、さまざまな社会システムが維持困難になると懸念される問題の総称。
